Nothing、市場撤退報道を「フェイクニュース」と否定。日本法人や東京の直営店への影響は？

Nothingが、市場撤退や大規模な人員削減を伝えた報道を否定しました。

報道によると、Nothingは販売不振を理由に世界の約12市場から撤退する方針で、「Phone (4b)」の累計販売台数も2万台を下回っていると報じられていました。Phone (4b)はグローバルで発表され、日本では後日詳細を案内すると予告されている新機種です

さらに、組織再編に伴い、最大40％の従業員が影響を受ける可能性があるとも伝えられていました。

これに対して、Nothingの共同創業者であるAkis Evangelidis氏は、報道内容を「フェイクニュース」と明確に否定しました。

同氏は、Nothingがいかなる市場からも撤退する予定はないと説明。Phone (4b)についても、発売初日だけで29,537台を販売し、同価格帯の記録を更新したとして、報道された販売台数は不正確だと反論しています。

⚠️FAKE NEWS… We are not shutting down any markets. Inaccurate reports are being circulated; Phone (4b) sold 29,537 units on Day 1 only, breaking records in its price segment.

What we are doing is reorganising our teams to prepare for our next phase of growth. We are… pic.twitter.com/gjA8A8GGfM

— Akis Evangelidis (@AkisEvangelidis) July 24, 2026

一方で、Nothingがチームの再編を進めており、その影響で一部のポジションが削減対象になったことは認めています。

Nothingは次の成長段階に備え、AIネイティブ事業部門を含む専任の事業部門を新設すると説明。あわせて、国ごとに分かれている組織を地域拠点へ統合し、より効率的に事業を運営できる体制へ移行するとしています。

報道では最大40％の従業員が影響を受けるとされていましたが、Evangelidis氏は、この数字について「大幅に誇張されている」と反論しました。規制への対応や各地域で進行中の協議を理由に、削減されるポジションの数など、具体的な内容は明らかにしていません。

日本では、2022年8月に設立されたNothing Technology Japan株式会社が事業を展開していますが、日本への影響も懸念されるところです。

Nothingは一方で、東京とニューヨークに直営店をオープンする計画を打ち出しています。

今年4月の取材で、Nothing Japanマネージングディレクターの黒住吉郎氏に東京の直営店のオープン時期を質問したところ、同社CEOのカール・ペイ氏が「今年中になんとか」と話しており、現在もその方針で準備を進めていると説明していました。