ソフトバンク、秋以降のスマホ値上げを示唆。「アホみたいに上がった」メモリ価格が影響

ソフトバンクの決算説明会で、宮川潤一CEOがスマートフォンの価格が上昇するとの見通しを明らかにしました。

要因は「アホみたいに上がってしまった」と表現するメモリ価格の高騰です。2026年度下期のモデルあたりから、一部機種で影響が出始めるとしています。

特にハイエンドモデルについては、「お客様の負担が増えるのではないか」との認識を示しました。一方、ローエンドモデルは価格上昇を見越して事前に端末在庫を多めに確保していたため、今期については影響がないと説明しています。

値上がりしても、スマホの値引き上限は変わらず

スマホの端末価格を巡っては、総務省の有識者会議で、2019年に導入された値引き規制が現在の市場環境に合っているか検証されていました。

議論の中では、スマートフォンの購入負担を抑えるため、端末価格に応じて定められている値引き上限を引き上げる案も示されました。しかし、最終的な見直しには盛り込まれていません。

メモリコストの増加によって端末価格の上昇が見込まれる一方、値引き上限の引き上げも見送られ、スマートフォンはますます買いにくい状況になりつつあります。

こうした中で今後どのようにスマートフォンを販売していくのか問われた宮川氏は、短期間で回線や端末を乗り換える「ホッピング」とは反対に、今後も長く使うことを約束するユーザーへしっかり還元できるルールを作る時期に来ているとして、その必要性を強く訴えていく考えを示しました。

長期利用者への特典については、2019年の法改正に伴い、行き過ぎた囲い込みを防ぐ目的で規制が導入されています。全面的に禁止されたわけではありませんが、規制対象の事業者が1年間に提供できる特典は、通信料金1カ月分程度までに制限されています。

総務省の有識者会議では、ホッピング対策として、新規契約時の特典を分割して付与する場合に限り、最長1年間の継続利用を条件にできるよう規制を緩和する方向が示されました。ただし、これは短期解約による特典の取り逃げを防ぐための措置で、長期利用者への優遇を全面的に認めるものではありません。

また、ドコモ MAXのように、これまでの利用期間に応じて料金を割り引く「長期利用割」を提供しています。ただし、これは過去の利用実績に対する還元です。

一方、宮川氏が求めているのは、こうした過去の利用実績に対する還元や、最長1年間のホッピング対策とは異なります。今後も長く使うことを約束するユーザーに対し、将来の継続利用を前提として、より手厚く還元できる新たなルールを求めているとみられます。

iPhoneはすでに値上げされた

スマートフォンの値上がりは、すでに別の要因で始まっています。

ソフトバンクは、Appleが日本でiPhoneの価格を引き上げたあと、iPhoneの販売価格を改定しました。Appleの値上げは日本市場に限られていたことから、円安の影響が大きいとみられます。

さらに宮川氏は、メモリコスト上昇の影響が2026年度下期以降に表れるとの見通しを示しています。すでに円安を背景とした値上げが進むなか、秋以降はメモリ価格の高騰が新たな値上げ要因として加わる可能性があります。

メモリコストは今後も上昇する見込みであることから、スマホの買い替えを検討しているのであれば、できるだけ早めに済ませた方がよさそうです。