Androidの大規模アップデートが年2回に。スマホ選びは保証期間だけでなく“配信頻度”も重要に

GoogleがAndroidのアップデート方針を見直し、年1回だった大型リリースを年2回へと拡大しました。

これは、Google Pixelが3カ月ごとに受け取っている機能追加アップデート「Pixel Drop」の思想を、Android全体にも取り入れた形と言えます。

Googleはこの方針変更について、「アプリやデバイスにもたらされるAndroidの急速なイノベーションに、これまで以上に柔軟かつ迅速に対応できる」と説明しており、今後はこれまでよりも早い段階で新機能が追加されることになりそうです。

Google Pixelの”最速アップデート”の優位性はどう変わる？

年2回のビッグアップデートという新方針に、Androidメーカー各社がどこまで追従するかはまだ見えていません。

アップデート保証の年数や回数がそうだったように、SamsungやNothingなど“アップデートの速さ”を強みにしてきたメーカーが動けば、他社も追随する流れが生まれそうです。

そうなると、Google Pixelの“最速アップデート”という特権は、相対的に薄まっていく可能性があります。

とはいえ、その差がすぐに埋まるわけではありません。Android 16は6月に公開されたにもかかわらず、Samsungは10月、Nothingは11月にようやく配信を始めました。こうした状況を踏まえると、2回目のビッグアップデートが手元に届くのは来春になる可能性が高く、期間が短縮されたとしても、数カ月の遅れは変わらないと考えられます。

Google Pixelが持ち続ける“構造的な速さ”

今回の方針変更でも変わらない優位性があります。最近話題になったQuick ShareのAirDrop互換が、その一例です。

というのも、AirDrop対応には、Wi-Fiファームウェアのアップデートが必要とされています。

多くのAndroidデバイスが、SnapdragonやMediaTekなど、他社製のSoCに内蔵されたWi-Fiモジュールを採用しているため、Wi-Fiファームウェアのアップデートにはチップメーカー側の対応が欠かせず、どうしても時間がかかります。

一方、GoogleはOS・スマホ・SoCをすべて自社で開発しているため、こうした機能追加も迅速に提供することが可能です。こうした構造の違いから生まれるスピードの差は、アップデート方針が変わった後も変わることはありません。

今回のアップデート方針の見直しにより、Androidはより柔軟で短いサイクルで進化するプラットフォームに変わりつつあります。

これからスマートフォンを選ぶ際は、アップデート保証の長さだけでなく、新機能がどれだけ早く届くメーカーかという視点も、新しい判断基準になっていきそうです。