急速に進む円安の影響を受けて、AppleはM2チップ搭載の新型MacBook Airを発表すると同時にMacを一斉値上げしました。
毎年秋の新型モデルの発表に合わせてiPhoneも値上げされる可能性が高いことから、値上げ前の駆け込み需要が起きることが予想されます。
MM総研は新型コロナウイルスの水際対策の緩和によって、海外からの渡航者の増加が予想されるとし、新型iPhone（仮称：iPhone 14）の価格が現行モデルから最大2割値上げされる懸念があると報告しています。
最も高額なブラジルはiPhone 13 Pro Maxが40万円
MM総研が世界34カ国を対象にiPhoneの販売価格を調査しました。対象機種はiPhone 13（128GB）、iPhone 13 Pro（1TB）、第3世代のiPhone SE（64GB）の全3機種。調査では価格比較において2022年6月時点の販売価格を6月1日時点の為替レートにもとづいて円換算されています。
調査結果によると、2022年6月時点のiPhoneの販売価格は3機種とも日本が最安とのこと。
急速な円安が進む前の2021年9月の為替レートで円換算した場合でもiPhone 13が2位、iPhone 13 Pro Maxが3位、iPhone SE（第3世代）が11位の安さで総じてiPhoneの販売価格が安いとレポートしています。
日本に次ぐ2位は消費税や付加価値税がない香港で、タイ、韓国、マレーシア、台湾といったアジア圏が上位にランクイン。アメリカも比較的安い価格に設定されていて、ドイツ、フランス、スペイン、オランダなどの西欧ユーロ圏も同様の価格設定になっています。
最も高額になったのはブラジルで、iPhone 13が207,221円、iPhone 13 Pro Maxが408,278円、iPhone SE（第3世代）が114,504円と、日本と比較して約2倍の価格でダントツの高額設定です。
Appleは対応する周波数別に複数のモデルを各国で販売しています。例えば、日本と同じ型番がカナダやメキシコなどでも販売されていますが、カナダのiPhone 13は日本に比べて約28%高い126,733円で、メキシコのiPhone 13が39.4％高い137,731円、iPhone 13 Pro Maxが41.4％高い275,468円とのこと。
急速な円安もあって、自国でiPhoneを購入するよりも日本で購入した方が安いことから、Apple Storeや家電量販店で販売されるオープンマーケット版のiPhoneは海外旅行者などのインバウンド需要による販売も一定の割合を占めているとMM総研は分析しています。
前述したように日本政府が新型コロナウイルスの水際対策の緩和に動いていることから、海外渡航者によるiPhoneの購入増加が予想されます。転売目的で購入する人も増加していることから、効果があるかわかりませんが、ドコモは箱にスタンプを押すことで転売対策を行なっています。
日本人にとって警戒すべきなのは在庫不足でしょう。iPhoneが買いたくても買えない状況になっても不思議ではありません。iPhoneの購入を検討しているのであれば、販売価格が安く在庫がある今のうちに購入しておいた方が良さそうです。
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