携帯3社、実質0円廃止でスマホ販売数に大打撃。2月は3割減に

Yusuke Sakakura更新日：2016/03/09 21:33

2016年1月末でスマートフォンの「実質0円」を廃止した携帯3社、廃止後のスマホ販売数をBCNが公表し、前年同期比で3割減を記録するなど、大きな打撃を受けていることがわかりました。

auは廃止後にショップの来客数が大幅に減っていることを明らかにしていましたが、販売数にも直接的な影響を与えているようです。

実質0円廃止でスマホの販売数、前月比で4割減に

「実質0円」廃止の報道によって、駆け込み需要が起きた2016年1月の販売台数は、前年比で38.6％増を記録。一方、2月は「実質0円」廃止と駆け込み需要の反動で、前月比42.9%減、前年比でも17.5%減に落ち込んだとのこと。

なお、キャリア別では、ドコモがマイナス31.4%、auがマイナス32.4%、ソフトバンクがマイナス23%を記録した一方で、ワイモバイルがプラス70.2%、格安スマホ事業者などが提供するSIMフリースマホも、プラス56.3%を記録するなど、対照的な結果になったようです。

引用元：BCN

メーカー別では、最も販売台数を落としたのがソニーモバイルで、前年比マイナス41.7%。実質0円で最も優遇されていたアップルもマイナス28.1%になっています。

引用元：BCN

昨年末による総務省の要請によって各社は実質0円を廃止。同省は、廃止する代わりに長期契約者向けの割引サービスを提供するなどの案を示しました。

しかし、各社は実質0円を廃止したものの、長期契約者向けの割引拡充を行わず、直近で拡充する予定もないとしています。こういったキャリアの姿勢にユーザーが愛想をつかした可能性も考えらます。

また、各社は同省の要請によって、ライトユーザー向けの新プランを発表しました。

ドコモはすでに提供を開始、auも3月から、ソフトバンクは4月から提供することを明らかにしていますが、各社が提供を開始する前に多くのユーザーが、より低容量で割安なプランも選択できる格安SIMへの移行を開始しており、大きなインパクトはなかったようにも思えます。

なお、BCNのレポートは、全国の家電量販店およびオンラインストアの実売データを集計したもの。キャリアショップでの販売分は含まれていませんが、キャリアショップの来客数が大幅減となっていることから、厳しい販売状況になっていることが予想できます。