得意近年はキャリアアグリゲーションなど技術の進歩によって理論値が大幅に向上する一方、実測値との差は広がる傾向があります。
このような状態で事業者と消費者の間でトラブルが起きるのは必然で、モバイルデータ通信に関する消費者センターへの相談件数が年々増えており、その中には「広告の速度と実態が大きく違った」というものも含まれています。
そんな状況を問題とした総務省がようやく重い腰を上げて対応に乗り出したわけですが、読売新聞の報道によると、早ければ2015年内にも通信速度の表記は理論値から実測値に変更されるようです。
スマホの通信速度、全国10都市・計1500箇所で計測した通信速度に
実測値となると、気になるのは計測方法や計測場所ですが、全国10都市の計1500箇所で携帯電話事業者が計測（計測場所の選定をどこが行うかなどは報じられていない）し、計測した数値から中央付近の50％分を実行速度として表示するとのこと。
つまり、「下り最大225Mbps」から「19.8〜33.0Mbps」といったような幅を持たせた実測値で表記されるようです。
現在は理論値を表示しているが、実際の速度は大きく下回る場合が多い。このため、全国１０都市の計１５００か所で計測した速度を「１９・８～３３・０Ｍｂｐｓ（メガ・ビット毎秒）」などと幅を持った数値で示すように促す。
携帯各社が計測した数値から、中央付近５０％分を実効速度として表示させる。理論値の併記も認める。
引用元：スマホ速度の広告表示、実測値に…理論値と差 : ＩＴ＆メディア : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
前述したとおり、通信速度は利用するエリアだけでなく、時間帯、時期によって大きく異なるため、定期的な測定に加え、通常時と混雑時の通信速度も消費者がカンタンに確認できるよう各事業者には対応を求めたいところです。
また、国内では格安SIMが賑わいをみせています。
格安SIMの通信速度は、ドコモやau、ソフトバンクといった通信事業者が提供するサービスよりも混雑時、時期によって大きく異なるため、格安SIMの通信速度も実測値を公表して欲しいところではありますが、それによって毎月の使用料金が上がるとなると、利用者が望むところではなく悩ましいところです。
通信速度の実測値表記は、当初、2015年度内に開始と報じられていましたが、最近の報道では2015年内に開始と報じられており、想定よりも早く導入が始まることになるかもしれません。
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