“ググる”崩壊の始まり？Google検索のシェアが10年ぶりに9割を下回る

2015年第1四半期以来、約10年ぶりにGoogleのオンライン検索シェアが9割を下回ったことが明らかになりました。

「ググる」という言葉が生まれ、ウェブ検索の代名詞的存在だったGoogle。しかし、近年はSNSや生成AIによる検索の対等によって、検索業界の勢力図に変化が生じているのかもしれません。

Googleの検索シェアが10年ぶりに低迷する理由

Statcounterの調査によると、2024年10月以降のGoogleのオンライン検索市場における月間シェアは、89.34%→89.99%→89.73%と、9割を下回りました。

なお、このデータは世界シェアであり、日本市場では79.52%→79.7%→81.62%と増加を示しています。

10年ぶりのシェア低下の明確な理由は不明ですが、いくつかの要因が絡んでいると予想されます。

SNSによる検索

SNS検索は以前から存在していましたが、Googleが2023年秋のコアアップデートで個人ブログを冷遇した影響により、商品のレビューや役立つ情報を得ることが難しくなりました。その結果、SNSが情報収集の場として利用されています。

Instagramは写真に、TikTokは動画に特化しており、それぞれの特性をいかして効率的に情報を収集できます。一方、Google検索では、必要な情報にヒットするまで、検索結果を何回もスクロールし、サイトを行ったり来たりして情報を読み出すまでに時間がかかるなど、効率的な面でSNS検索に劣ると感じることが多くあります。

生成AI検索

生成AIを活用した検索サービスの「Perplexity」や「ChatGPT search」の登場もシェア低下の一因かもしれません。

AI検索は自然な会話形式で情報を得られ、検索ワードに置き換える必要がある従来のウェブ検索よりも効率的に答えを得ることができます。また、会話の履歴を考慮するため、追い検索も便利です。

一方、AI検索には精度の問題がありますが、Google検索自体も精度の低下が指摘されています。当ブログのサイト内検索でもGoogle検索を採用していますが、検索ワードと関連のない古い記事が無駄にヒットして使い物にならない状態が続いています。

独禁法違反認定で今後もシェア低下？

Googleは反トラスト法（独占禁止法）違反で提訴され、Androidのデバイスメーカーや携帯キャリア、ブラウザメーカーとの契約が競争を阻害する独占的な内容だったとして連邦地裁が司法省の主張を認める判断を下しています。

また、日本でも公正取引委員会がGoogleを独禁法違反と認定すると報じられるなど、他社を排除してきた行為が規制されれば、今後もシェアが低下する可能性があります。