NTTドコモ モバイル研究所がスマートフォン・ケータイ所有動向の調査結果を発表しました。
調査によると2023年1月のスマホ所有率は96%に到達。ドコモがspモードを開始し、ドコモがスマートフォンカテゴリを新設、ソフトバンクが日本でiPhone 4を独占販売していた2010年の4.4%から大幅に増加しています。
NTTドコモ モバイル研究所の調査は2023年1月にスマホまたはケータイを所有する15～79歳男女6559人を対象に実施したもので、96.3%がスマートフォンを所有していると回答しています。
過去の調査結果を振り返ると、スマートフォンの所有率は2010年の4.4%から年々増加。
スマホ所有率が50%を初めて突破した2015年には、販売開始からわずか3日間で1,300万台以上を販売したiPhone 6sシリーズ、Galaxy S6 edge、Xperia Z4/5、初のガラホ「AQUOS K」が発売されました。
当時は月々サポート、月月割、毎月割といった機種ごとに設定された一定額を毎月の料金から割引するサービスによって高額な機種も0円〜1万円程度で購入できましたが、2019年の法改正によって各社とも新規受付を終了しています。
前年比で最もスマホ所有率が伸びたのは2011年の+16.7で、Galaxy SIIやXperia acro、PC版のWindows 7も搭載したF-07C、Yahoo! JAPANが独自開発したホームアプリを搭載したYahoo! Phoneが発売。
また、auがiPhone 4sの販売を開始したことでソフトバンクのiPhone独占販売が崩れました。
2019年に+10.7を記録して以降も増加は続いているものの、すべて5%以下の成長になっています。
