MM総研が日本国内の2020年度（2020年4月〜2021年3月）スマートフォン出荷台数が過去最高になったと発表した。
スマートフォンの出荷台数が過去最高を記録した理由は5GスマートフォンとSIMフリースマートフォンの出荷台数が急増したこと。特に10月〜11月に発売されたiPhone 12シリーズの影響で下期の5G出荷台数が急増したという。
楽天の参入でSIMフリースマートフォンの出荷台数も急増
MM総研の調査によると2020年度のスマートフォン出荷台数は3275.7万台で、携帯電話からスマートフォンへの移行が大きく進んだ2017年度の3258万台をわずかに上回って過去最高を記録した。
2017年はiPhone 8/X、Galaxy Note8、Xperia XZ Premium、AQUOS Rなどが発売された年。BCNランキングの調べでは初めてFeliCaを搭載し耐水性能を備えたiPhone 7が最も売れたスマートフォンとなった。
2020年度の5Gスマートフォンの出荷台数は1101.1万台を記録。2019年度の26.9万台と比較して4000%超もアップし、スマートフォン全体の出荷台数に占める5G比率も32.6%アップの33.6%となった。MM総研は5Gスマートフォンの割合が急増した理由として2020年10月、11月に発売されたiPhone 12シリーズがすべて5Gに対応したことをあげている。
SIMフリースマートフォンの出荷台数についても前年比42.4%増の428.7万台を記録して過去最高になった。
2020年4月に楽天モバイルがキャリア事業を本格的に開始し、1年間無料キャンペーンを展開し“全機種SIMフリー”で販売したことが大きく影響したようだ。楽天モバイルの申し込み契約数は4月時点で390万契約を突破している。
メーカー別の出荷台数シェアは9年連続でAppleが1位を獲得し、2位シャープ、3位Samsung、4位富士通コネクテッドテクノロジーズ、5位京セラ、6位ソニーモバイルコミュニケーションズと続いている。
MM総研は3Gサービスが2022年3月末から順次終了することで、2021年度は3G終了に向けたスマートフォンへの乗り換え促進が強化されると想定。スマートフォン出荷台数は3444万台と予想し、5Gスマートフォンの出荷台数は2271万台に倍増し、5Gスマホの出荷割合が65.9％まで急増すると報告している。
なお、ドコモは2020年度末時点の5G契約者数が309万に到達（時期不明ながら5月時点で400万契約を突破）し、2021年度は1,000万を目標にする。KDDIは5G端末の累計販売台数が240万台を突破。ソフトバンクは公開していない。ドコモは今後のラインナップについて5G中心にしていく方針を先日の発表会で明らかにした。
今年秋に発売されるiPhone 13シリーズは、日本で販売されるiPhone 12シリーズが対応するSub6よりも高速なミリ波に対応すると噂されている。また、ソフトバンクはバルミューダの5G対応スマートフォンを11月以降に発売する。
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